施設情報
- 施設名
- グリーンライフ中央前橋
- 所在地
- 〒371-0015
群馬県前橋市三河町1-6-3
- 事業開始日
- 2022/04/01
- 総従業員数
- 55名
- 経験5年以上
- —
サービス情報
- サービスの種類
- 有料老人ホーム
- 予防介護サービス
- 有
- 対応エリア
- ―
- 定員
- 60名
- 平均的な入所日数
- —
- 宿泊費
- —
- 入居費
- —
- 家賃
- 121.600円
公的情報
厚生労働省データ
- 運営法人
- グリーンライフ株式会社
- 介護保険事業所番号
- 1070108178
公的情報の詳細
厚生労働省の詳細データ
利用者の状況
- 利用者数
- 55人
- 要支援1
- 2人
- 要支援2
- 1人
- 要介護1
- 10人
- 要介護2
- 6人
- 要介護3
- 8人
- 要介護4
- 15人
- 要介護5
- 13人
- 平均年齢
- 84歳
- 男女別人数
- 男性:20人 女性:35人
職員体制
- 介護職員
-
17人
常勤 5人非常勤 12人常勤換算 12.1人
- 看護職員
-
13人
常勤 4人非常勤 9人常勤換算 9.4人
- 介護福祉士
-
6人
- 機能訓練指導員
-
1人
常勤 0人非常勤 1人常勤換算 0.2人
- 夜勤職員(最少時)
-
3人
- 職員総数
-
36人
医療・設備
- 協力歯科医療機関
- はが歯科医院
- 協力医療機関
- 山下医院
- 一般居室個室
- 16.25m2
- 介護居室個室
- 28.5m2
- 浴室の総数
- 17か所
料金
- 管理費
- 75,350円
- 食費
- 62,670円
- 家賃相当額
- あり
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
- 特定施設入居者生活介護
- 太田市六千石町116番地27
- 地域密着型特定施設 入居者生活介護
- なし
- 地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
- なし
- 介護予防特定施設 入居者生活介護
- 太田市六千石町116番地27
- 看護職員及び介護職員1人当たりの特定施設入居者生活介護の利用者数
- 2.5人
- 若年性認知症入居者受入加算
- なし
- 退院・退所時連携加算(予防を除く)
- あり
- 短期利用特定施設入居者生活介護の提供(予防を除く)
- あり
- 利用者の個別的な選択による介護サービスの実施状況
- 別 紙
- 協力医療機関(入所者の病状の急変時等において相談対応を行う体制を常時確保)
- あり
- 男女別人数
- 35人
- 入居者数
- 1人
- 木造平屋建てであって、火災に係る利用者の安全性の確保のための一定の要件を満たす建物
- なし
- 男女共用便所 / (うち車いす等の対応が可能な数)
- 5か所
- 入居者等が調理を行う設備状況
- なし
- 利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
- あり
- 年齢により前払金の料金が異なる場合
- なし
- 入居者の嗜好に応じた特別な食事
- あり
- 入居定員 ※<>内の数値は都道府県平均
- 60人<52.7人>
- 入居率
- 91.6%
- 昨年度の退居者数
- 15人
- 利用者の意見を把握する取組 / 有無
- あり
要介護度・対象者
- 要支援の者を対象
- あり
- 要介護の者を対象
- あり
- 要介護度別入居者数 / 自立
- 0人
職員・体制の補足
- 訪問看護
- 桐生市相生町3-172-9
- 定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
- なし
- 看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
- なし
- 介護予防訪問看護
- 桐生市相生町3-172-9
- 施設長
- 0.5人
- 生活相談員
- 1人
- 看護職員
- 9.4人
- 介護職員
- 12.1人
- 機能訓練指導員
- 0.2人
- 計画作成担当者
- 0.6人
- 栄養士
- 1人
- 調理員
- 2.2人
- 事務員
- 2人
- その他の従業者
- 1.4人
- 1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
- 37.5時間
- 介護福祉士
- 0人
- 実務者研修
- 0人
- 介護職員初任者研修
- 0人
- 介護支援専門員
- 0人
- 理学療法士
- 0人
- 作業療法士
- 0人
- 言語聴覚士
- 0人
- 看護師及び准看護師
- 0人
- 柔道整復師
- 0人
- あん摩マッサージ指圧師
- 0人
- はり師
- 0人
- きゅう師
- 0人
- 夜勤職員(最少時)
- 3人
- 平均時の人数
- 3人
- 管理者の他の職務との兼務の有無
- なし
- 管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
- あり
- (資格等の名称)
- 社会福祉士
- 区分 / 看護職員 / 介護職員 / 生活相談員
- 生活相談員
- 前年度の採用者数
- 0人
- 前年度の退職者数
- 0人
- 1年未満の者の人数
- 0人
- 1年~3年未満の者の人数
- 0人
- 3年~5年未満の者の人数
- 0人
- 5年~10年未満の者の人数
- 0人
- 10年以上の者の人数
- 0人
- 区分 / 機能訓練指導員 / 計画作成担当者
- 計画作成担当者
- 1年~3年未満の者の人数
- 1人
- 従業者の健康診断の実施状況
- あり
- 3.事業所において介護サービス(予防を含む)に従事する従業者に関する事項
- 身体拘束廃止研修・ケアプラン、介護記録・個人情報保護、プライバシー・接遇マナー・看取り・事故発生防止、予防・苦情受付対応・介護予防、介護技術・高齢者虐待防止・感染症、食中毒防止・認知症ケア・倫理、コンプライアンス・非常災害対策他
- アセッサー(評価者)の人数
- 0人
- 外部評価(介護プロフェッショナルキャリア段位制度)の実施状況
- なし
- 認知症介護指導者養成研修修了者の人数
- 0人
- 認知症介護実践リーダー研修修了者の人数
- 0人
- 認知症介護実践者研修修了者の人数
- 0人
- それ以外の認知症対応力の向上に関する研修を修了した者の人数(認知症介護基礎研修を除く)
- 0人
- 個別機能訓練加算(I)
- なし
- 個別機能訓練加算(II)
- なし
- 夜間看護体制加算(予防を除く)(I)
- あり
- 夜間看護体制加算(予防を除く)(II)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(I)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(II)
- あり
- 介護職員等処遇改善加算(III)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(IV)
- なし
- 機能訓練
- なし
- 非常勤
- 9人
- 看護職員数の退職者数 / 常勤
- 1人
- 非常勤
- 7人
- 非常勤
- 12人
- 介護職員数の退職者数 / 常勤
- 1人
- 非常勤
- 8人
- 経験年数10年以上の介護職員の割合
- 0%
- 夜勤を行う従業者数
- 3人
資格・研修
- 社会福祉士及び介護福祉士法第48条の3に規定する登録喀痰吸引等事業者
- なし
医療・健康管理
- 介護医療院
- なし
- 協力医療機関連携加算(相談・診療を行う体制を常時確保している協力医療機関と連携している場合)
- あり
- 協力医療機関連携加算(上記以外の医療機関と連携している場合)
- なし
- 看取り介護加算(I)(予防を除く)
- あり
- 看取り介護加算(II)(予防を除く)
- なし
- 協力医療機関(診療の求めがあった場合において診療を行う体制を常時確保)
- あり
- 上記以外の協力医療機関
- あり
- 新興感染症発生時に対応を行う医療機関との連携
- なし
- (医療機関の名称)
- 宏愛会第一病院
- 医療機関
- 1人
- 医療機関
- 0人
- 通院介助(協力医療機関)
- なし
- 通院介助(協力医療機関以外)
- あり
- 定期健康診断
- あり
- 健康相談
- なし
- 入退院時の同行(協力医療機関)
- なし
- 入退院時の同行(協力医療機関以外)
- あり
設備・居室の補足
- 居室面積の変更
- なし
- 便所の変更の有無
- なし
- 浴室の変更の有無
- なし
- 居室の状況 / 区分 / 室数 / 人数 / 居室の床面積
- 居室の床面積
- 個室の便所の設置数 / (個室における便所の設置割合)
- 83%
- 個浴 / 大浴槽 / 特殊浴槽 / リフト浴
- リフト浴
- 食堂の設備状況
- 各フロアに食堂あり。
- その他の共用施設の設備状況
- なし
- 消火設備等の状況
- あり
- 1居室に要する前払金 (一般居室や介護居室、共用部分の利用のための家賃相当額に充当されるもの)
- なし
- 居室清掃
- なし
- 居室配膳・下膳
- なし
- 居室の状況 / 一般(自立した人)の個室 / 床面積
- 16.25m2
- 室数
- 20室
- 介護が必要な人の個室 / 床面積
- 28.5m2
- 室数
- 40室
- 消火設備の有無
- あり
料金・費用の補足
- 入居継続支援加算(I)(予防を除く)
- なし
- 入居継続支援加算(II)(予防を除く)
- なし
- 生活機能向上連携加算(I)
- なし
- 生活機能向上連携加算(II)
- なし
- ADL維持等加算(I)(予防を除く)
- なし
- ADL維持等加算(II)(予防を除く)
- なし
- 口腔・栄養スクリーニング加算
- なし
- 科学的介護推進体制加算
- なし
- 退居時情報提供加算
- あり
- 認知症専門ケア加算(I)
- なし
- 認知症専門ケア加算(II)
- なし
- 高齢者施設等感染対策向上加算(I)
- なし
- 高齢者施設等感染対策向上加算(II)
- なし
- 生産性向上推進体制加算(I)
- あり
- 生産性向上推進体制加算(II)
- なし
- サービス提供体制強化加算(I)
- なし
- サービス提供体制強化加算(II)
- なし
- サービス提供体制強化加算(III)
- なし
- 利用料の支払い方式
- 月払い方式
- 償却開始 / 入居をした月
- 入居をした月
- 初期償却率(%)
- %
- 2その他に要する前払金
- なし
- 人員配置が手厚い場合の介護サービス
- なし
- 個別的な選択による介護サービス
- あり
- その他に必要な月額利用料
- あり
- その他、前払金及び利用料以外に必要な利用料
- なし
- 利用料の支払方式
- 月払い方式
- 入居時に必要な費用 (前払金方式の場合) / 初期償却率
- %
運営・サービス
- 運営方針
- 1私たちは施設を「家庭の延長」と考え、「365日同じ質と量」の介護サービスを提供します。 2私たちは「至誠惻怛」の精神や「日常の五心」の心構えを毎日意識し、実行する事を習慣とし、介護サービスを提供します。 3私たちは「全員が介護スタッフ」であるという自覚を持ち、「介護」「看護」「ケアマネ・相談員」「事務・管理」の四つが、車の車輪のように連携、協力し合い、介護サービスを提供します。 4私たちは1人ひとりが「緊張感」の中に「やさしい気配り・目配り」を心がけ、「規律を守り」、「清潔な職場」で、明るい介護サービスを提供します。 5私たちは、共に働く仲間を「良きパートナー」として、お互いに「教え、学び合い」「助け合い」ながら、地域になくてはならない老人ホームを、そして、行列のできる老人ホームを目指し、介護を通じ社会に貢献していきます。
- サービスの特色
- 三井住友海上火災 賠償責任保険加入福祉事業施設・福祉事業老人介護・障害者福祉を目的とする業務の遂行や施設の所有・使用または管理に起因する事故、利用者に提供した飲食物などの生産物や業務の結果に起因する事故によって、サービス利用者や第三者に損害を与え、法律上の損害賠償責任を負担した場合に被る被害に対し保険金が支払われます。(1事故につき1億円を限度とします)
- 苦情相談窓口
- 027-220-5831
- 第三者評価等の実施状況(記入日前4年間の状況)
- なし
その他
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- なし
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 0人
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 全居室・フロア・廊下・共用部すべて車椅子で移動可能。
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 三井住友海上火災 賠償責任保険加入福祉事業施設・福祉事業老人介護・障害者福祉を目的とする業務の遂行や施設の所有・使用または管理に起因する事故、利用者に提供した飲食物などの生産物や業務の結果に起因する事故によって、サービス利用者や第三者に損害を与え、法律上の損害賠償責任を負担した場合に被る被害に対し保険金が支払われます。(1事故につき1億円を限度とします)
- おやつ
- あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点
営業時間
- 平日
- —
- 土曜日
- —
- 日曜日
- —
- 祝日
- —
- 通い
- —
- 宿泊
- —
- 定休日
- 施設長の公休日は計画作成担当者又は生活相談員が対応
- 留意事項
- ―
施設の特徴
施設名:グリーンライフ中央前橋(ぐりーんらいふちゅうおうまえばし)
運営:グリーンライフ株式会社
所在:群馬県前橋市三河町1-6-3
■アクセス
①JR両毛線「前橋駅」北口より約1km徒歩13分
②上毛電気電鉄「中央前橋駅」より約100m徒歩2分
電話番号:027-220-5831
①私たちは施設を「家庭の延長」と考え、「365日同じ質と量」の介護サービスを提供します。
②私たちは「至誠惻怛」の精神や「日常の五心」の心構えを毎日意識し、実行する事を習慣とし、介護サービスを提供します。
③私たちは「全員が介護スタッフ」であるという自覚を持ち、「介護」「看護」「ケアマネ・相談員」「事務・管理」の四つが、車の車輪のように連携、協力し合い、介護サービスを提供します。
④私たちは1人ひとりが「緊張感」の中に「やさしい気配り・目配り」を心がけ、「規律を守り」、「清潔な職場」で、明るい介護サービスを提供します。
⑤私たちは、共に働く仲間を「良きパートナー」として、お互いに「教え、学び合い」「助け合い」ながら、地域になくてはならない老人ホームを、そして、行列のできる老人ホームを目指し、介護を通じ社会に貢献していきます。 三井住友海上火災
賠償責任保険加入福祉事業施設・福祉事業老人介護・障害者福祉を目的とする業務の遂行や施設の所有・使用または管理に起因する事故、利用者に提供した飲食物などの生産物や業務の結果に起因する事故によって、サービス利用者や第三者に損害を与え、法律上の損害賠償責任を負担した場合に被る被害に対し保険金が支払われます。(1事故につき1億円を限度とします)