施設情報
- 施設名
- グループホーム 銘仙の家
- 所在地
- 〒370-0041
群馬県伊勢崎市平和町19-10高齢者複合施設銘仙の家
- 事業開始日
- 2008/07/01
- 総従業員数
- 9名
- 経験5年以上
- 40%
サービス情報
- サービスの種類
- グループホーム
- 予防介護サービス
- 有
- 対応エリア
- ―
- 定員
- 9名
- 平均的な入所日数
- —
- 宿泊費
- —
- 入居費
- —
- 家賃
- 90,000円
公的情報
厚生労働省データ
- 運営法人
- 医療法人 原会
- 介護保険事業所番号
- 1090400084
公的情報の詳細
厚生労働省の詳細データ
利用者の状況
- 利用者数
- 9人
- 要支援2
- 0人
- 要介護1
- 1人
- 要介護2
- 2人
- 要介護3
- 2人
- 要介護4
- 3人
- 要介護5
- 1人
- 平均年齢
- 90.3歳
- 男女別人数
- 8人
職員体制
- 介護職員
-
9人
常勤 9人非常勤 0人常勤換算 6.9人
- 看護職員
-
1人
常勤 1人非常勤 0人常勤換算 0.25人
- 介護福祉士
-
8人
- 夜勤・宿直を行う従業者の人数 / 夜勤
-
1人
- 職員総数
-
11人
医療・設備
- 協力歯科医療機関
- あり
- 広さ等 / 敷地面積 / 延床面積 / 1室当たりの居室面積
- 1室当たりの居室面積
- 浴室の総数
- 1か所
- その他の浴室の設備の状況
- ナースコール設置 現状の浴室に移動式のリフトを設置し入浴が行える
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
- 特定施設入居者生活介護
- 群馬県伊勢崎市平和町19-10 群馬県伊勢崎市境上武士898-1
- 地域密着型特定施設 入居者生活介護
- なし
- 地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
- なし
- 介護予防特定施設 入居者生活介護
- 群馬県伊勢崎市平和町19-10 群馬県伊勢崎市境上武士898-1
- 介護職員1人当たりの利用者数
- 1.3人
- 若年性認知症利用者受入加算
- なし
- 協力医療機関(入所者の病状の急変時等において相談対応を行う体制を常時確保)
- あり
- 入居者数
- 1人
- 男女共用便所 / (うち車いす等の対応が可能な数)
- 0か所
- 入居者等が調理を行う設備状況
- あり
- 利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
- あり
職員・体制の補足
- 訪問看護
- なし
- 定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
- なし
- 看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
- なし
- 介護予防訪問看護
- なし
- 管理者
- 0.25人
- 計画作成担当者
- 0.8人
- 介護職員
- 6.9人
- 看護職員
- 0.25人
- その他の従業者
- 0.25人
- 1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
- 40時間
- 介護福祉士
- 0人
- 実務者研修
- 0人
- 介護職員初任者研修
- 0人
- 介護支援専門員
- 0人
- 夜勤・宿直を行う従業者の人数 / 夜勤
- 1人
- 宿直
- 0人
- 管理者の他の職務との兼務の有無
- あり
- 管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
- あり
- (資格等の名称)
- 作業療法士
- 区分 / 計画作成担当者 / 介護職員
- 介護職員
- 前年度の採用者数
- 0人
- 前年度の退職者数
- 0人
- 1年未満の者の人数
- 0人
- 1年~3年未満の者の人数
- 0人
- 3年~5年未満の者の人数
- 0人
- 5年~10年未満の者の人数
- 0人
- 10年以上の者の人数
- 0人
- 従業者の健康診断の実施状況
- あり
- 3.事業所において介護サービス(予防を含む)に従事する従業者
- 各事業所、職種から選抜された研修委員会を設置し、毎月定期開催している。ipadで撮影し、当日参加できなかった職員は録画したものを視聴し、効果確認の小テストを実施。それを提出し参加としている。全職員が同じ内容の研修を行う事ができ周知できるようにしている。 研修会実施後は、研修委員会にて効果判定を行い、次回の研修会に役立てている。 研修会内容例;緊急時の対応について、リスクマネジメントについて、サービス向上について、感染症について(食中毒、インフルエンザなど)認知症ケアについて、看取りケアについて、ケアプランについてなど
- アセッサー(評価者)の人数
- 0人
- 外部評価(介護プロフェッショナルキャリア段位制度)の実施状況
- なし
- 認知症介護指導者養成研修修了者の人数
- 0人
- 認知症介護実践リーダー研修修了者の人数
- 0人
- 認知症介護実践者研修修了者の人数
- 3人
- それ以外の認知症対応力の向上に関する研修を修了した者の人数(認知症介護基礎研修を除く)
- 0人
- 介護職員等処遇改善加算(I)
- あり
- 介護職員等処遇改善加算(II)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(III)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(IV)
- なし
- 看護師の確保方法
- 職員として配置
資格・研修
- 社会福祉士及び介護福祉士法第48条の3に規定する登録喀痰吸引等事業者
- なし
医療・健康管理
- 介護医療院
- なし
- 看取り介護加算(予防を除く)
- あり
- 医療連携体制加算(I)イ(予防を除く)
- なし
- 医療連携体制加算(I)ロ(予防を除く)
- なし
- 医療連携体制加算(I)ハ(予防を除く)
- あり
- 医療連携体制加算(II)(予防を除く)
- なし
- 協力医療機関連携加算(相談・診療を行う体制を常時確保している協力医療機関と連携している場合)
- あり
- 協力医療機関連携加算(上記以外の医療機関と連携している場合)
- なし
- 協力医療機関(診療の求めがあった場合において診療を行う体制を常時確保)
- あり
- 上記以外の協力医療機関
- あり
- 新興感染症発生時に対応を行う医療機関との連携
- あり
- (医療機関の名称)
- 原病院
- 医療機関
- 2人
設備・居室の補足
- 個室の便所の設置数 / (個室における便所の設置割合)
- 100%
- 個浴 / 大浴槽 / 特殊浴槽 / リフト浴
- リフト浴
- 居間、食堂、台所の設備状況
- 共同生活スペース(47.77m2)
- その他の共用施設の設備状況
- あり
- 消火設備等の状況
- あり
料金・費用の補足
- 夜間支援体制加算(I)
- なし
- 夜間支援体制加算(II)
- なし
- 認知症行動・心理症状緊急対応加算
- なし
- 退居時情報提供加算
- あり
- 退居時相談援助加算
- なし
- 認知症専門ケア加算(I)
- なし
- 認知症専門ケア加算(II)
- なし
- 認知症チームケア推進加算(I)
- なし
- 認知症チームケア推進加算(II)
- なし
- 生活機能向上連携加算(I)
- なし
- 生活機能向上連携加算(II)
- あり
- 栄養管理体制加算
- あり
- 口腔衛生管理体制加算
- あり
- 口腔・栄養スクリーニング加算
- あり
- 科学的介護推進体制加算
- あり
- 高齢者施設等感染対策向上加算(I)
- あり
- 高齢者施設等感染対策向上加算(II)
- あり
- 生産性向上推進体制加算(I)
- なし
- 生産性向上推進体制加算(II)
- あり
- サービス提供体制強化加算(I)
- あり
- サービス提供体制強化加算(II)
- なし
- サービス提供体制強化加算(III)
- なし
- (償却の有無)
- なし
- 食材料費 / (朝食)
- 250円
- (昼食)
- 400円
- (夕食)
- 350円
- (おやつ)
- 0円
- (又は1日)
- 0円
- 算定方法
- 実費 訪問理美容サービス 株式会社ジェイビーワンの料金表通り
- 算定方法
- 尿とりパット、紙パンツ、はくパンツを使用枚数分請求
- 算定方法
- 1点につき55円請求(内税)
その他
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 0人
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 食堂・共同生活室に床暖房設置 洗濯・汚物置き場設置
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 居室トイレ、廊下に手すり設置 車椅子での移動可能
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 消火器・消火栓、スプリンクラー設置
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 家庭的な雰囲気・環境の中で入居者のために、家族・職員・地域住民が一体となり、共同生活の援助を行っている。
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点
営業時間
- 平日
- —
- 土曜日
- —
- 日曜日
- —
- 祝日
- —
- 通い
- —
- 宿泊
- —
- 定休日
- なし
- 留意事項
- ―
施設の特徴
施設名:グループホーム 銘仙の家(ぐるーぷほーむ めいせんのいえ)
運営:医療法人 原会
所在:群馬県伊勢崎市平和町19-10
■アクセス
東武伊勢崎線新伊勢崎駅より800m(徒歩10分)
電話番号:0270-20-1211
常に意思と人格を尊重し、入居者の立場に立った介護サービスを提供し、明るく家庭的な雰囲気を有するように努め、地域、家庭との結びつきを重視する。
地域理解を十分に得た上で、地域に開かれた運営を行う。 家庭的な雰囲気・環境の中で入居者のために、家族・職員・地域住民が一体となり、共同生活の援助を行っている。