施設情報
- 施設名
- グリーンピース
- 所在地
- 〒367-0032
埼玉県本庄市栗崎１０５－１ - 連絡先
- 0495-71-5511
FAX 0495-71-5507 - ホームページ
- 公式サイトを見る
- 事業開始日
- 2011/06/20
- 総従業員数
- 29名
- 経験5年以上
- —
サービス情報
- サービスの種類
- 地域特定施設(軽費老人ホーム)
- 予防介護サービス
- 無
- 対応エリア
- ―
- 定員
- 29名
- 平均的な入所日数
- —
- 宿泊費
- —
- 入居費
- —
- 家賃
- 0円
公的情報
厚生労働省データ- 運営法人
- 社会福祉法人 宥和
- 介護保険事業所番号
- 1194300149
併設・提供サービス
- 地域密着型特定施設入居者生活介護（軽費老人ホーム）
公的情報の詳細
- 法人番号
- 9030005009389
厚生労働省の詳細データ
利用者の状況
- 利用者数
- 29人
- 要支援1
- 0人
- 要支援2
- 0人
- 要介護1
- 8人
- 要介護2
- 8人
- 要介護3
- 6人
- 要介護4
- 5人
- 要介護5
- 2人
- 平均年齢
- 88.2歳
- 男女別人数
- 男性:6人 女性:23人
職員体制
- 介護職員
- 12人 常勤 11人非常勤 1人常勤換算 10.8人
- 看護職員
- 1人 常勤 1人非常勤 0人常勤換算 1人
- 介護福祉士
- 5人
- 機能訓練指導員
- 1人 常勤 1人非常勤 0人常勤換算 0.1人
- 夜勤職員（最少時）
- 2人
- 職員総数
- 20人
医療・設備
- 協力歯科医療機関
- あり
- 協力医療機関
- 医療法人 本庄福島病院 本庄総合病院
- 介護居室個室
- 20.86m2
- 浴室の総数
- 2か所
料金
- 管理費
- 32,850円
- 食費
- 820円
- 光熱水費
- 6,000円
- 家賃相当額
- なし
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
- 特定施設入居者生活介護
- 本庄市早稲田の杜5-14-1
- 地域密着型特定施設 入居者生活介護
- 本庄市栗崎105-1
- 地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
- なし
- 介護予防特定施設 入居者生活介護
- 本庄市早稲田の杜5-14-1
- 看護職員及び介護職員1人当たりの地域密着型特定施設入居者生活介護の利用者数
- 2.4人
- 若年性認知症入居者受入加算
- なし
- 退院・退所時連携加算
- なし
- 短期利用地域密着型特定施設入居者生活介護の提供
- なし
- 利用者の個別的な選択による介護サービスの実施状況
- 別 紙
- 協力医療機関(入所者の病状の急変時等において相談対応を行う体制を常時確保)
- あり
- 男女別人数
- 23人
- 入居者数
- 0人
- 木造平屋建てであって、火災に係る利用者の安全性の確保のための一定の要件を満たす建物
- なし
- 男女共用便所 / (うち車いす等の対応が可能な数)
- 2か所
- 入居者等が調理を行う設備状況
- あり
- 利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
- あり
- 年齢により前払金の料金が異なる場合
- なし
- (サービス提供に係る費用が、介護保険給付(利用者負担分を含む)の費用では賄えない額の合理的な積算根拠)
- なし
- 入居者の嗜好に応じた特別な食事
- なし
- 入居定員 ※<>内の数値は都道府県平均
- 29人<23.2人>
- 入居率
- 100%
- 昨年度の退居者数
- 9人
- 利用者の意見を把握する取組 / 有無
- あり
要介護度・対象者
- 入居中に要介護から改善した者
- なし
- 入居者(要介護者及び上記の者)の3親等以内の親族
- なし
- 入居者(要介護者)と同居させることが必要と市町村長が認めた者
- なし
- 要介護者以外の入居に関する要件 / 入居中に要介護から改善した者
- なし
- 要介護度別入居者数 / 自立
- 0人
職員・体制の補足
- 訪問看護
- なし
- 定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
- なし
- 看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
- なし
- 介護予防訪問看護
- なし
- 施設長
- 0.2人
- 生活相談員
- 0.3人
- 看護職員
- 1.0人
- 介護職員
- 10.8人
- 機能訓練指導員
- 0.1人
- 計画作成担当者
- 0.5人
- 栄養士
- 0人
- 調理員
- 3.8人
- 事務員
- 0人
- その他の従業者
- 0人
- 1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
- 40時間
- 介護福祉士
- 0人
- 実務者研修
- 0人
- 介護職員初任者研修
- 0人
- 介護支援専門員
- 0人
- 理学療法士
- 0人
- 作業療法士
- 0人
- 言語聴覚士
- 0人
- 看護師及び准看護師
- 0人
- 柔道整復師
- 0人
- あん摩マッサージ指圧師
- 0人
- はり師
- 0人
- きゅう師
- 0人
- 夜勤職員（最少時）
- 2人
- 平均時の人数
- 2人
- その他の従業者
- 3.8人
- 管理者の他の職務との兼務の有無
- あり
- 管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
- あり
- (資格等の名称)
- 介護福祉士、社会福祉主事
- 区分 / 看護職員 / 介護職員 / 生活相談員
- 生活相談員
- 前年度の採用者数
- 0人
- 前年度の退職者数
- 0人
- 1年未満の者の人数
- 0人
- 1年~3年未満の者の人数
- 0人
- 3年~5年未満の者の人数
- 0人
- 5年~10年未満の者の人数
- 0人
- 10年以上の者の人数
- 0人
- 区分 / 機能訓練指導員 / 計画作成担当者
- 計画作成担当者
- 従業者の健康診断の実施状況
- あり
- 3.事業所において介護サービスに従事する従業者に関する事項
- 年間研修計画及び介護支援専門員等の資格更新に対する更新手数料金の支援。
- 外部評価(介護プロフェッショナルキャリア段位制度)の実施状況
- なし
- 認知症介護指導者養成研修修了者の人数
- 0人
- 認知症介護実践リーダー研修修了者の人数
- 0人
- 認知症介護実践者研修修了者の人数
- 0人
- それ以外の認知症対応力の向上に関する研修を修了した者の人数(認知症介護基礎研修を除く)
- 0人
- 個別機能訓練加算(I)
- なし
- 個別機能訓練加算(II)
- なし
- 夜間看護体制加算(I)
- あり
- 夜間看護体制加算(II)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(I)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(II)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(III)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(IV)
- あり
- 機能訓練
- なし
- 非常勤
- 0人
- 看護職員の退職者数 / 常勤
- 0人
- 非常勤
- 1人
- 介護職員の退職者数 / 常勤
- 0人
- 経験年数10年以上の介護職員の割合
- 58.3%
- 夜勤を行う従業者数
- 2人
資格・研修
- 社会福祉士及び介護福祉士法第48条の3に規定する登録喀痰吸引等事業者
- なし
医療・健康管理
- 介護医療院
- なし
- 協力医療機関連携加算(相談・診療を行う体制を常時確保している協力医療機関と連携している場合)
- なし
- 協力医療機関連携加算(上記以外の医療機関と連携している場合)
- あり
- 看取り介護加算(I)
- なし
- 看取り介護加算(II)
- なし
- 協力医療機関(診療の求めがあった場合において診療を行う体制を常時確保)
- あり
- 上記以外の協力医療機関
- あり
- 新興感染症発生時に対応を行う医療機関との連携
- なし
- 医療機関
- 3人
- 医療機関
- 0人
- 通院介助(協力医療機関)
- なし
- 通院介助(協力医療機関以外)
- 近隣のみ
- 定期健康診断
- あり
- 健康相談
- なし
- 入退院時の同行(協力医療機関)
- なし
- 入退院時の同行(協力医療機関以外)
- 近隣のみ
設備・居室の補足
- 居室面積の変更
- なし
- 便所の変更の有無
- なし
- 浴室の変更の有無
- なし
- 居室の状況 / 区分 / 室数 / 人数 / 居室の床面積
- 居室の床面積
- 個室の便所の設置数 / (個室における便所の設置割合)
- 100%
- 個浴 / 大浴槽 / 特殊浴槽 / リフト浴
- リフト浴
- 食堂の設備状況
- 各ユニットに4人掛けテーブル2、2人掛けテーブル1、座席数10名
- その他の共用施設の設備状況
- あり
- 消火設備等の状況
- あり
- 1居室に要する前払金 (一般居室や介護居室、共用部分の利用のための家賃相当額に充当されるもの)
- あり
- 居室清掃
- なし
- 居室配膳・下膳
- なし
- 居室の状況 / 一般(自立した人)の個室 / 床面積
- 床面積
- 一般(自立した人)の相部屋 / 床面積
- 床面積
- 介護が必要な人の個室 / 床面積
- 20.86m2
- 室数
- 29室
- 介護が必要な人の相部屋 / 床面積
- 床面積
- 一時的に介護が必要になったときの部屋 / 床面積
- 20.86m2
- 室数
- 1室
- 消火設備の有無
- あり
料金・費用の補足
- 入居継続支援加算(I)
- なし
- 入居継続支援加算(II)
- なし
- 生活機能向上連携加算(I)
- なし
- 生活機能向上連携加算(II)
- なし
- ADL維持等加算(I)
- なし
- ADL維持等加算(II)
- なし
- 口腔衛生管理体制加算
- なし
- 口腔・栄養スクリーニング加算
- なし
- 退居時情報提供加算
- なし
- 認知症専門ケア加算(I)
- なし
- 認知症専門ケア加算(II)
- なし
- 科学的介護推進体制加算
- なし
- 高齢者施設等感染対策向上加算(I)
- なし
- 高齢者施設等感染対策向上加算(II)
- なし
- 生産性向上推進体制加算(I)
- なし
- 生産性向上推進体制加算(II)
- なし
- サービス提供体制強化加算(I)
- なし
- サービス提供体制強化加算(II)
- なし
- サービス提供体制強化加算(III)
- あり
- 利用料の支払い方式
- 月払い方式
- 前払金の名称
- 居住に要する費用
- 0円
- 0室
- 償却開始 / 入居をした月
- あり
- 初期償却率(%)
- 0%
- 解約時返還金の算定方法
- 契約者が、契約の締結から終了までの期間が20年未満の場合は、「居住に要する費用」のうち、一括して納入した額の一部について契約者に返還する。 返還金算出式 (居住の要する費用)×1-(契約期間の月数/年数×12ヵ月) ※端数千円未満は四捨五入して千円単位とします
- 2その他に要する前払金
- なし
- 人員配置が手厚い場合の介護サービス
- なし
- 個別的な選択による介護サービス
- なし
- その他に必要な月額利用料
- あり
- (その内容及び利用料)
- リネンリース料及び預り金出納管理費一日につき50円
- その他、前払金及び利用料以外に必要な利用料
- あり
- (その内容及び利用料)
- 入居保証金として入居時に30万円
- 利用料の支払方式
- 月払い方式
- 入居時に必要な費用 (前払金方式の場合) / 初期償却率
- 0%
運営・サービス
- 運営方針
- (1)要介護者等に対し、特定施設サービス計画を基に、その人らしい人生を歩めるように、その有する能力に応じ自立した日常生活が営むことができるよう、入浴、排泄、食事等の介護、その他の日常生活及び機能訓練等の世話を行う。 (2)安定的かつ断続的な事業運営に努める。 (3)指定地域密着型特定施設入居者生活介護の提供に当たっては、家族や関係市町村、保健医療サービスを提供する者と密接な連携に努め、総合的なサービスの提供に努める。
- サービスの特色
- 住み慣れた地元の行事等へ見学に行ったり、地域の方との交流を図っている。 レクリエーション活動を通した機能訓練に力を入れている。
- 苦情相談窓口
- 0495-71-5511
- 第三者評価等の実施状況(記入日前4年間の状況)
- なし
事業所の補足
- 事業開始年月日
- 2011/06/20
その他
- 4.介護サービスの内容に関する事項
- 利用者の心身の状況を踏まえ、一時介護室における介護を要する場合において、利用者又は家族に対してその必要性及び介護の内容を文章で説明した上で、その介護内容等に同意する文書に署名を受けるものとします。
- 4.介護サービスの内容に関する事項
- なし
- 4.介護サービスの内容に関する事項
- 全室介護居室になっています。
- 4.介護サービスの内容に関する事項
- 0人
- 4.介護サービスの内容に関する事項
- 洗濯室(洗濯機、汚物除去機、乾燥機) 汚物処理室
- 4.介護サービスの内容に関する事項
- 各入口段差無し、全廊下及び居室手すりの設置、点字ブロック等あり
- 4.介護サービスの内容に関する事項
- スプリンクラー、火災通報装置、火災報知機、消火器等
- 4.介護サービスの内容に関する事項
- 住み慣れた地元の行事等へ見学に行ったり、地域の方との交流を図っている。 レクリエーション活動を通した機能訓練に力を入れている。
- おやつ
- なし
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点
営業時間
- 平日
- —
- 土曜日
- —
- 日曜日
- —
- 祝日
- —
- 通い
- —
- 宿泊
- —
- 定休日
- ―
- 留意事項
- ―
施設の特徴
施設名：グリーンピース（ぐりーんぴーす）
運営：社会福祉法人 宥和
所在：埼玉県本庄市栗崎１０５－１
■アクセス
JR高崎線本庄駅から車で8分 JR上越新幹線本庄早稲田駅から車で4分
電話番号：0495-71-5511
(1)要介護者等に対し、特定施設サービス計画を基に、その人らしい人生を歩めるように、その有する能力に応じ自立した日常生活が営むことができるよう、入浴、排泄、食事等の介護、その他の日常生活及び機能訓練等の世話を行う。
(2)安定的かつ断続的な事業運営に努める。
(3)指定地域密着型特定施設入居者生活介護の提供に当たっては、家族や関係市町村、保健医療サービスを提供する者と密接な連携に努め、総合的なサービスの提供に努める。 住み慣れた地元の行事等へ見学に行ったり、地域の方との交流を図っている。
レクリエーション活動を通した機能訓練に力を入れている。