施設情報
- 施設名
- グループホーム 磯子
- 所在地
- 〒235-0008
神奈川県横浜市磯子区原町3-20 - 連絡先
- 045-353-7671
FAX 045-353-7672 - ホームページ
- 公式サイトを見る
- 事業開始日
- 2020/06/01
- 総従業員数
- 27名
- 経験5年以上
- 89.7%
サービス情報
- サービスの種類
- グループホーム
- 予防介護サービス
- 有
- 対応エリア
- ―
- 定員
- 27名
- 平均的な入所日数
- —
- 宿泊費
- —
- 入居費
- —
- 家賃
- 65,000円
公的情報
厚生労働省データ- 運営法人
- 医療法人光陽会
- 介護保険事業所番号
- 1490700380
併設・提供サービス
- 認知症対応型共同生活介護
公的情報の詳細
- 法人番号
- 7020005002776
厚生労働省の詳細データ
利用者の状況
- 利用者数
- 27人
- 要支援2
- 0人
- 要介護1
- 6人
- 要介護2
- 7人
- 要介護3
- 6人
- 要介護4
- 6人
- 要介護5
- 2人
- 平均年齢
- 87.5歳
- 男女別人数
- 24人
職員体制
- 介護職員
- 27人 常勤 7人非常勤 20人常勤換算 23.5人
- 介護福祉士
- 17人
- 夜勤・宿直を行う従業者の人数 / 夜勤
- 3人
- 職員総数
- 27人
医療・設備
- 協力歯科医療機関
- あり
- 広さ等 / 敷地面積 / 延床面積 / 1室当たりの居室面積
- 1室当たりの居室面積
- 浴室の総数
- 3か所
- その他の浴室の設備の状況
- 各階浴室にシャワーチェアを設置、1階浴室にはストレッチャーと車椅子型シャワーチェアを設置している。
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
- 特定施設入居者生活介護
- なし
- 地域密着型特定施設 入居者生活介護
- なし
- 地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
- なし
- 介護予防特定施設 入居者生活介護
- なし
- 介護職員1人当たりの利用者数
- 1.1人
- 若年性認知症利用者受入加算
- あり
- 協力医療機関(入所者の病状の急変時等において相談対応を行う体制を常時確保)
- あり
- 入居者数
- 0人
- 男女共用便所 / (うち車いす等の対応が可能な数)
- 3か所
- 入居者等が調理を行う設備状況
- あり
- 利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
- あり
職員・体制の補足
- 訪問看護
- 横浜市磯子区磯子2-20-45
- 定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
- 横浜市磯子区広地町7-12
- 看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
- 横浜市泉区和泉町7315-7 1階
- 介護予防訪問看護
- 横浜市磯子区磯子2-20-45
- 管理者
- 0.7人
- 計画作成担当者
- 0.9人
- 介護職員
- 23.5人
- 看護職員
- 0人
- その他の従業者
- 0人
- 1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
- 35時間
- 介護福祉士
- 0人
- 実務者研修
- 0人
- 介護職員初任者研修
- 0人
- 介護支援専門員
- 0人
- 夜勤・宿直を行う従業者の人数 / 夜勤
- 3人
- 宿直
- 0人
- 管理者の他の職務との兼務の有無
- あり
- 管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
- あり
- (資格等の名称)
- 介護福祉士 介護支援専門員
- 区分 / 計画作成担当者 / 介護職員
- 介護職員
- 前年度の採用者数
- 6人
- 前年度の退職者数
- 9人
- 1年未満の者の人数
- 1人
- 1年~3年未満の者の人数
- 0人
- 3年~5年未満の者の人数
- 1人
- 5年~10年未満の者の人数
- 2人
- 10年以上の者の人数
- 16人
- 従業者の健康診断の実施状況
- あり
- 3.事業所において介護サービス(予防を含む)に従事する従業者
- ・全従業者対象 認知症・虐待防止研修・身体拘束・食中毒・内服薬服用について等
- アセッサー(評価者)の人数
- 0人
- 外部評価(介護プロフェッショナルキャリア段位制度)の実施状況
- なし
- 認知症介護指導者養成研修修了者の人数
- 0人
- 認知症介護実践リーダー研修修了者の人数
- 1人
- 認知症介護実践者研修修了者の人数
- 5人
- それ以外の認知症対応力の向上に関する研修を修了した者の人数(認知症介護基礎研修を除く)
- 1人
- 介護職員等処遇改善加算(I)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(II)
- あり
- 介護職員等処遇改善加算(III)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(IV)
- なし
- 看護師の確保方法
- 契約
資格・研修
- 社会福祉士及び介護福祉士法第48条の3に規定する登録喀痰吸引等事業者
- なし
医療・健康管理
- 介護医療院
- なし
- 看取り介護加算(予防を除く)
- あり
- 医療連携体制加算(I)イ(予防を除く)
- なし
- 医療連携体制加算(I)ロ(予防を除く)
- なし
- 医療連携体制加算(I)ハ(予防を除く)
- あり
- 医療連携体制加算(II)(予防を除く)
- あり
- 協力医療機関連携加算(相談・診療を行う体制を常時確保している協力医療機関と連携している場合)
- あり
- 協力医療機関連携加算(上記以外の医療機関と連携している場合)
- なし
- 協力医療機関(診療の求めがあった場合において診療を行う体制を常時確保)
- あり
- 上記以外の協力医療機関
- なし
- 新興感染症発生時に対応を行う医療機関との連携
- あり
- (医療機関の名称)
- 磯子中央病院
- 医療機関
- 6人
設備・居室の補足
- 個室の便所の設置数 / (個室における便所の設置割合)
- 0%
- 個浴 / 大浴槽 / 特殊浴槽 / リフト浴
- リフト浴
- 居間、食堂、台所の設備状況
- 各ユニットに居間・食堂・台所を設置している。
- その他の共用施設の設備状況
- なし
- 消火設備等の状況
- あり
料金・費用の補足
- 夜間支援体制加算(I)
- なし
- 夜間支援体制加算(II)
- なし
- 認知症行動・心理症状緊急対応加算
- なし
- 退居時情報提供加算
- なし
- 退居時相談援助加算
- あり
- 認知症専門ケア加算(I)
- なし
- 認知症専門ケア加算(II)
- なし
- 認知症チームケア推進加算(I)
- なし
- 認知症チームケア推進加算(II)
- なし
- 生活機能向上連携加算(I)
- なし
- 生活機能向上連携加算(II)
- なし
- 栄養管理体制加算
- なし
- 口腔衛生管理体制加算
- なし
- 口腔・栄養スクリーニング加算
- なし
- 科学的介護推進体制加算
- なし
- 高齢者施設等感染対策向上加算(I)
- あり
- 高齢者施設等感染対策向上加算(II)
- なし
- 生産性向上推進体制加算(I)
- なし
- 生産性向上推進体制加算(II)
- なし
- サービス提供体制強化加算(I)
- なし
- サービス提供体制強化加算(II)
- なし
- サービス提供体制強化加算(III)
- あり
- 敷金
- 130,000円
- (償却の有無)
- なし
- 食材料費 / (朝食)
- 432円
- (昼食)
- 429円
- (夕食)
- 429円
- (おやつ)
- 160円
- (又は1日)
- 1,450円
- 1理美容代
- 1,900円
- 算定方法
- 委託会社設定金額による
- 2おむつ代
- 0円
- 算定方法
- 実費負担
- 3その他 / ( / )
- 42,000円
- 5その他 / ( / )
- 1,000円
- 算定方法
- 園芸・雑誌・塗り絵・創作小物等実費分を算定
その他
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 0人
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- なし
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 施設内全体がバリアフリーとなっている。
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 火災通報装置、消火栓、消火器、避難用具、スプリンクラー
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 入居者中心で、出来る限り残存能力を使って頂き、ADLの維持を行なっている。
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点
営業時間
- 平日
- —
- 土曜日
- —
- 日曜日
- —
- 祝日
- —
- 通い
- —
- 宿泊
- —
- 定休日
- なし
- 留意事項
- ―
施設の特徴
施設名：グループホーム 磯子（ぐるーぷほーむ いそご）
運営：医療法人光陽会
所在：神奈川県横浜市磯子区原町3-20
■アクセス
JR根岸線根岸駅より徒歩7分
電話番号：045-353-7671
1.事業の実施に当たっては、認知症であって要介護者等となった場合においても、利用者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、入浴、排せつ、食事等の介護その他の日常生活上の世話又は支援及び機能訓練を行うことにより、家庭的な環境と地域住民との交流の下で、住み慣れた環境での生活の継続を支援するものとする。2.事業の実施に当たっては、利用者の要介護状態の軽減、悪化の防止又は介護予防に資するよう、その目標を設定し、計画的に行うとともに、地域との結びつきを重視し、市町村、地域包括支援センター、老人介護支援センター、他の地域密着型サービス事業者、他の地域密着型介護予防サービス事業者、居宅サービス事業者、介護予防サービス事業者その他の保健・医療・福祉サービスを提供する者、住民による自発的な活動によるサービスを含めた地域における様々な取り組みを行う者等と密接な連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。 入居者中心で、出来る限り残存能力を使って頂き、ADLの維持を行なっている。