施設情報
- 施設名
- 株式会社エマーブル
- 所在地
- 〒930-0859
富山県富山市牛島本町一丁目5番4号 - 連絡先
- 076-471-6203
FAX 076-471-6205 - ホームページ
- ―
- 事業開始日
- 2022/02/01
- 総従業員数
- 40名
- 経験5年以上
- 83.3%
サービス情報
- サービスの種類
- 福祉用具販売
- 予防介護サービス
- 有
- 対応エリア
- 富山県内全域
- 定員
- —
- 平均的な入所日数
- —
- 宿泊費
- —
- 入居費
- —
- 家賃
- —
公的情報
厚生労働省データ- 運営法人
- 株式会社エマーブル
- 介護保険事業所番号
- 1670115151
併設・提供サービス
- 特定福祉用具販売
公的情報の詳細
- 法人番号
- 1230001019156
厚生労働省の詳細データ
利用者の状況
- 利用者数
- 11人
- 要支援1
- 1人
- 要支援2
- 2人
- 要介護1
- 1人
- 要介護2
- 2人
- 要介護3
- 3人
- 要介護4
- 2人
- 要介護5
- 0人
職員体制
- 介護福祉士
- 1人
- 職員総数
- 7人
医療・設備
- 浴室内すのこ
- 10,000円
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
- 特定施設入居者生活介護
- なし
- 地域密着型特定施設 入居者生活介護
- なし
- 地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
- なし
- 介護予防特定施設 入居者生活介護
- なし
- 福祉用具専門相談員1人当たりの1か月の利用者数
- 20人
- 利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
- なし
職員・体制の補足
- 訪問看護
- なし
- 定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
- なし
- 看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
- なし
- 介護予防訪問看護
- なし
- 福祉用具専門相談員
- 6人
- 事務員
- 1人
- その他の従業者
- 0人
- 1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
- 40時間
- 介護福祉士
- 0人
- 義肢装具士
- 0人
- 保健師
- 0人
- 看護師
- 0人
- 准看護師
- 0人
- 理学療法士
- 0人
- 作業療法士
- 0人
- 社会福祉士
- 0人
- 実務者研修
- 0人
- 介護職員初任者研修
- 0人
- 福祉用具専門相談員指定講習の課程を修了
- 0人
- 管理者の他の職務との兼務の有無
- なし
- 管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
- なし
- (資格等の名称)
- 福祉用具専門相談員
- 区分 / 福祉用具専門相談員
- 福祉用具専門相談員
- 前年度の採用者数
- 0人
- 前年度の退職者数
- 0人
- 1年未満の者の人数
- 0人
- 1年~3年未満の者の人数
- 0人
- 3年~5年未満の者の人数
- 0人
- 5年~10年未満の者の人数
- 0人
- 10年以上の者の人数
- 0人
- 従業者の健康診断の実施状況
- あり
医療・健康管理
- 介護医療院
- なし
料金・費用の補足
- 特定福祉用具販売の種目 / 最低の額 / 最高の額 / 種類の数
- 種類の数
- 自動排泄処理装置の交換可能部品
- 2,000円
- 排泄予測支援機器
- 100,000円
- 入浴用いす
- 2,100円
- 浴槽用手すり
- 3,000円
- 浴槽内いす
- 3,000円
- 入浴台
- 5,000円
- 浴槽内すのこ
- 10,000円
- 入浴用介助ベルト
- 10,000円
- 簡易浴槽
- 10,000円
- 移動用リフトのつり具の部分
- 10,000円
- スロープ
- 8,000円
運営・サービス
- 事業所の営業時間 / 平日
- 8時30分~17時30分
その他
- 自動排泄処理装置の交換可能部品
- あり
- 排泄予測支援機器
- なし
- 簡易浴槽
- あり
- 移動用リフトのつり具の部分
- あり
- スロープ
- なし
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 迅速な対応
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点
営業時間
- 平日
- 8:30〜17:30
- 土曜日
- —
- 日曜日
- —
- 祝日
- —
- 通い
- —
- 宿泊
- —
- 定休日
- ―
- 留意事項
- ―
施設の特徴
施設名：株式会社エマーブル（かぶしきがいしゃえまーぶる）
運営：株式会社エマーブル
所在：富山県富山市牛島本町一丁目5番4号
対応エリア：富山県内全域
■アクセス
車
電車
電話番号：076-471-6203
事業者は、利用者の心身の状況や家庭環境等を踏まえ、介護保険法その他 関係法令及びこの契約の定めに基づき、関係する市町村や事業者、地域の 保健・医療・福祉サービス等と綿密な連携を図りながら、利用者の要介護 状態の軽減や悪化の防止、もしくは要介護状態となることの予防のため、 適切なサービスの提供に努めます。 迅速な対応