㈱LIFE | 介護施設のスタッフ・利用者口コミ かいごちゃんねる

かいごちゃんねる

福祉用具販売

㈱LIFE

★★★★★ 0 (口コミ 0件)
施設情報の更新を依頼
事業開始日
2018/04/18
総従業員数
24名
定員
情報なし

施設情報

施設名
㈱LIFE
所在地
〒910-0853
福井県福井市城東1丁目14-1
連絡先
0776-50-3914
FAX 0776-50-3915
ホームページ
公式サイトを見る
事業開始日
2018/04/18
総従業員数
24名
経験5年以上
100%

サービス情報

サービスの種類
福祉用具販売
予防介護サービス
対応エリア
福井県全域
定員
平均的な入所日数
宿泊費
入居費
家賃

公的情報

厚生労働省データ
運営法人
株式会社LIFE
介護保険事業所番号
1870103577

併設・提供サービス

  • 特定福祉用具販売
公的情報の詳細
法人番号
8210001017023

厚生労働省の詳細データ

利用者の状況
利用者数
2人
要支援1
0人
要支援2
0人
要介護1
1人
要介護2
1人
要介護3
0人
要介護4
0人
要介護5
0人
職員体制
職員総数
8人
医療・設備
浴室内すのこ
12,000円
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
特定施設入居者生活介護
なし
地域密着型特定施設 入居者生活介護
なし
地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
なし
介護予防特定施設 入居者生活介護
なし
福祉用具専門相談員1人当たりの1か月の利用者数
180人
利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
なし
職員・体制の補足
訪問看護
なし
定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
なし
看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
なし
介護予防訪問看護
なし
福祉用具専門相談員
4人
事務員
4人
その他の従業者
0人
1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
160時間
介護福祉士
0人
義肢装具士
0人
保健師
0人
看護師
0人
准看護師
0人
理学療法士
0人
作業療法士
0人
社会福祉士
0人
実務者研修
0人
介護職員初任者研修
0人
福祉用具専門相談員指定講習の課程を修了
0人
管理者の他の職務との兼務の有無
なし
管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
あり
(資格等の名称)
高度医療機器
区分 / 福祉用具専門相談員
福祉用具専門相談員
前年度の採用者数
0人
前年度の退職者数
0人
1年未満の者の人数
0人
1年~3年未満の者の人数
0人
3年~5年未満の者の人数
0人
5年~10年未満の者の人数
0人
10年以上の者の人数
0人
従業者の健康診断の実施状況
あり
3.事業所において介護サービス(予防を含む)に従事する従業者に関する事項
メーカー等が開催する新商品の勉強会に参加する。
医療・健康管理
介護医療院
なし
料金・費用の補足
特定福祉用具販売の種目 / 最低の額 / 最高の額 / 種類の数
種類の数
自動排泄処理装置の交換可能部品
6,000円
排泄予測支援機器
120,000円
入浴用いす
5,000円
浴槽用手すり
4,000円
浴槽内いす
4,000円
入浴台
3,000円
浴槽内すのこ
11,000円
入浴用介助ベルト
4,000円
簡易浴槽
18,000円
移動用リフトのつり具の部分
6,000円
スロープ
40,000円
運営・サービス
事業所の営業時間 / 平日
8時30分~17時30分
定休日
土曜・日曜・祝祭日
その他
自動排泄処理装置の交換可能部品
なし
排泄予測支援機器
なし
簡易浴槽
なし
移動用リフトのつり具の部分
なし
スロープ
なし
4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
専門相談員は福祉用具の販売にあたっては利用者の身体状況、希望、おかれている環境を踏まえた適正な福祉用具を選定し、専門知識に基づき、福祉用具の機能、使用方法、販売費用等の情報を提供する。 定期的に利用者の心身の状況にあわせ調整を行う。

厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点

営業時間

平日
8:30〜17:30
土曜日
日曜日
祝日
通い
宿泊
定休日
土曜・日曜・祝祭日
留意事項

施設の特徴

施設名:㈱LIFE(らいふ) 運営:株式会社LIFE 所在:福井県福井市城東1丁目14-1 対応エリア:福井県全域 ■アクセス 最寄り駅 JR福井駅 電話番号:0776-50-3914 事業所の専門相談員は、利用者様が居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、心身の状況、希望及びその置かれている環境等を踏まえ適切な福祉用具の選定を行う。日常生活上の便宜を図り、利用者を介護する者の負担軽減を図る。 事業の実施にあたっては、関係区市町村、地域包括支援センター、地域の保健・医療福祉サービスとの連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。 専門相談員は福祉用具の販売にあたっては利用者の身体状況、希望、おかれている環境を踏まえた適正な福祉用具を選定し、専門知識に基づき、福祉用具の機能、使用方法、販売費用等の情報を提供する。 定期的に利用者の心身の状況にあわせ調整を行う。
8