施設情報
- 施設名
- つむぎコンフォート
- 所在地
- 〒400-0827
山梨県甲府市蓬沢1丁目12番25号 - 連絡先
- 055-269-8750
FAX 055-269-8751 - ホームページ
- ―
- 事業開始日
- 2024/09/01
- 総従業員数
- 20名
- 経験5年以上
- 25%
サービス情報
- サービスの種類
- 福祉用具販売
- 予防介護サービス
- 有
- 対応エリア
- 山梨県内全域
- 定員
- —
- 平均的な入所日数
- —
- 宿泊費
- —
- 入居費
- —
- 家賃
- —
公的情報
厚生労働省データ- 運営法人
- 合同会社紡ぎ
- 介護保険事業所番号
- 1970105910
併設・提供サービス
- 特定福祉用具販売
公的情報の詳細
- 法人番号
- 7090003001600
厚生労働省の詳細データ
利用者の状況
- 利用者数
- 6人
- 要支援1
- 0人
- 要支援2
- 0人
- 要介護1
- 2人
- 要介護2
- 2人
- 要介護3
- 1人
- 要介護4
- 1人
- 要介護5
- 0人
職員体制
- 職員総数
- 4人
医療・設備
- 浴室内すのこ
- 15
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
- 特定施設入居者生活介護
- なし
- 地域密着型特定施設 入居者生活介護
- なし
- 地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
- なし
- 介護予防特定施設 入居者生活介護
- なし
- 福祉用具専門相談員1人当たりの1か月の利用者数
- 100人
- 利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
- なし
職員・体制の補足
- 訪問看護
- なし
- 定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
- なし
- 看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
- なし
- 介護予防訪問看護
- なし
- 福祉用具専門相談員
- 4人
- 事務員
- 0人
- その他の従業者
- 0人
- 1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
- 35時間
- 介護福祉士
- 0人
- 義肢装具士
- 0人
- 保健師
- 0人
- 看護師
- 0人
- 准看護師
- 0人
- 理学療法士
- 0人
- 作業療法士
- 1人
- 社会福祉士
- 0人
- 実務者研修
- 0人
- 介護職員初任者研修
- 0人
- 福祉用具専門相談員指定講習の課程を修了
- 1人
- 管理者の他の職務との兼務の有無
- あり
- 管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
- あり
- (資格等の名称)
- 福祉用具専門相談員
- 区分 / 福祉用具専門相談員
- 福祉用具専門相談員
- 前年度の採用者数
- 0人
- 前年度の退職者数
- 0人
- 1年未満の者の人数
- 2人
- 1年~3年未満の者の人数
- 0人
- 3年~5年未満の者の人数
- 0人
- 5年~10年未満の者の人数
- 0人
- 10年以上の者の人数
- 0人
- 従業者の健康診断の実施状況
- あり
医療・健康管理
- 介護医療院
- なし
- 介護療養型医療施設
- なし
料金・費用の補足
- 特定福祉用具販売の種目 / 最低の額 / 最高の額 / 種類の数
- 種類の数
- 自動排泄処理装置の交換可能部品
- 2
- 入浴用いす
- 110
- 浴槽用手すり
- 15
- 浴槽内いす
- 25
- 入浴台
- 15
- 浴槽内すのこ
- 2
- 入浴用介助ベルト
- 5
- 簡易浴槽
- 6
- 移動用リフトのつり具の部分
- 5
運営・サービス
- 事業所の営業時間 / 平日
- 9時00分~17時00分
- 定休日
- 土、日、祝日
その他
- 自動排泄処理装置の交換可能部品
- あり
- 簡易浴槽
- あり
- 移動用リフトのつり具の部分
- あり
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 体の状況に応じた的確な選定を行う。
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点
営業時間
- 平日
- 9:00〜17:00
- 土曜日
- —
- 日曜日
- —
- 祝日
- —
- 通い
- —
- 宿泊
- —
- 定休日
- 土、日、祝日
- 留意事項
- ―
施設の特徴
施設名：つむぎコンフォート（つむぎこんふぉーと）
運営：合同会社紡ぎ
所在：山梨県甲府市蓬沢1丁目12番25号
対応エリア：山梨県内全域
■アクセス
車
電話番号：055-269-8750
1.事業の提供にあたって、事業所の専門相談員は要介護者の心身の特性を踏まえて､その有する能力に応じ自立した生活を営むことができるよう､利用者の心身の状況、希望およびその置かれている環境を踏まえた福祉用具の選定、取付け、調整を行い､福祉用具を販売することにより利用者の日常生活の便宜を図り､その機能訓練に資するとともに利用者を介護する者の負担を軽減するよう援助を行う。2．事業の実施にあたっては､関係市町村、地域包括支援センター、居宅介護支援事業所など地域保健、医療、福祉サービスと綿密な連携を図り､総合的なサービスの提供に努めるものとする。 体の状況に応じた的確な選定を行う。