施設情報
- 施設名
- グループホームあだちII
- 所在地
- 〒500-8227
岐阜県岐阜市北一色４－５－７ - 連絡先
- 058-249-5003
FAX 058-249-5003 - ホームページ
- 公式サイトを見る
- 事業開始日
- 2005/09/01
- 総従業員数
- 18名
- 経験5年以上
- 70.6%
サービス情報
- サービスの種類
- グループホーム
- 予防介護サービス
- 有
- 対応エリア
- ―
- 定員
- 18名
- 平均的な入所日数
- —
- 宿泊費
- —
- 入居費
- —
- 家賃
- 45,000円
公的情報
厚生労働省データ- 運営法人
- 医療法人社団総文会
- 介護保険事業所番号
- 2170103853
併設・提供サービス
- 認知症対応型共同生活介護
公的情報の詳細
- 法人番号
- 3200005001433
厚生労働省の詳細データ
利用者の状況
- 利用者数
- 18人
- 要支援2
- 0人
- 要介護1
- 0人
- 要介護2
- 1人
- 要介護3
- 5人
- 要介護4
- 3人
- 要介護5
- 9人
- 平均年齢
- 89.7歳
- 男女別人数
- 16人
職員体制
- 介護職員
- 15人 常勤 9人非常勤 6人常勤換算 12.6人
- 看護職員
- 1人 常勤 0人非常勤 1人常勤換算 0.05人
- 介護福祉士
- 6人
- 夜勤・宿直を行う従業者の人数 / 夜勤
- 2人
- 職員総数
- 16人
医療・設備
- 協力歯科医療機関
- あり
- 広さ等 / 敷地面積 / 延床面積 / 1室当たりの居室面積
- 1室当たりの居室面積
- 浴室の総数
- 2か所
- その他の浴室の設備の状況
- シャワー シャワー椅子 手すり 鏡 バリアフリー 滑り止めマット
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
- 特定施設入居者生活介護
- なし
- 地域密着型特定施設 入居者生活介護
- なし
- 地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
- なし
- 介護予防特定施設 入居者生活介護
- なし
- 介護職員1人当たりの利用者数
- 1.4人
- 若年性認知症利用者受入加算
- なし
- 協力医療機関(入所者の病状の急変時等において相談対応を行う体制を常時確保)
- あり
- 入居者数
- 3人
- 男女共用便所 / (うち車いす等の対応が可能な数)
- 3か所
- 入居者等が調理を行う設備状況
- あり
- 利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
- あり
職員・体制の補足
- 訪問看護
- なし
- 定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
- なし
- 看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
- なし
- 介護予防訪問看護
- なし
- 管理者
- 0.5人
- 計画作成担当者
- 0.57人
- 介護職員
- 12.60人
- 看護職員
- 0.05人
- その他の従業者
- 0人
- 1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
- 40時間
- 介護福祉士
- 1人
- 実務者研修
- 0人
- 介護職員初任者研修
- 0人
- 介護支援専門員
- 0人
- 夜勤・宿直を行う従業者の人数 / 夜勤
- 2人
- 宿直
- 0人
- 管理者の他の職務との兼務の有無
- あり
- 管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
- あり
- (資格等の名称)
- 介護福祉士
- 区分 / 計画作成担当者 / 介護職員
- 介護職員
- 前年度の採用者数
- 2人
- 前年度の退職者数
- 2人
- 1年未満の者の人数
- 1人
- 1年~3年未満の者の人数
- 0人
- 3年~5年未満の者の人数
- 0人
- 5年~10年未満の者の人数
- 1人
- 10年以上の者の人数
- 4人
- 従業者の健康診断の実施状況
- あり
- 3.事業所において介護サービス(予防を含む)に従事する従業者
- 外部研修 看取り研修 虐待防止研修 身体拘束防止研修 笑顔を増やし機能回復につながるレク カスタマーハラスメント対策 内部研修 虐待防止 食中毒について プライバシー保護 誤嚥性肺炎予防 AED研修 倫理及び法令順守 感染症予防 パワハラについて
- アセッサー(評価者)の人数
- 0人
- 外部評価(介護プロフェッショナルキャリア段位制度)の実施状況
- あり
- 認知症介護指導者養成研修修了者の人数
- 0人
- 認知症介護実践リーダー研修修了者の人数
- 0人
- 認知症介護実践者研修修了者の人数
- 4人
- それ以外の認知症対応力の向上に関する研修を修了した者の人数(認知症介護基礎研修を除く)
- 0人
- 介護職員等処遇改善加算(I)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(II)
- なし
- 介護職員等処遇改善加算(III)
- あり
- 介護職員等処遇改善加算(IV)
- なし
- 看護師の確保方法
- 職員として配置
資格・研修
- 社会福祉士及び介護福祉士法第48条の3に規定する登録喀痰吸引等事業者
- なし
医療・健康管理
- 介護医療院
- なし
- 看取り介護加算(予防を除く)
- あり
- 医療連携体制加算(I)イ(予防を除く)
- あり
- 医療連携体制加算(I)ロ(予防を除く)
- なし
- 医療連携体制加算(I)ハ(予防を除く)
- なし
- 医療連携体制加算(II)(予防を除く)
- なし
- 協力医療機関連携加算(相談・診療を行う体制を常時確保している協力医療機関と連携している場合)
- なし
- 協力医療機関連携加算(上記以外の医療機関と連携している場合)
- なし
- 協力医療機関(診療の求めがあった場合において診療を行う体制を常時確保)
- あり
- 上記以外の協力医療機関
- あり
- 新興感染症発生時に対応を行う医療機関との連携
- なし
- 医療機関
- 0人
設備・居室の補足
- 個室の便所の設置数 / (個室における便所の設置割合)
- 0%
- 個浴 / 大浴槽 / 特殊浴槽 / リフト浴
- リフト浴
- 居間、食堂、台所の設備状況
- 居間にソファー テレビ 台所に流し台 調理台 ガスレンジ 冷蔵庫 食堂に食卓テーブル食器棚
- その他の共用施設の設備状況
- あり
- 消火設備等の状況
- あり
料金・費用の補足
- 夜間支援体制加算(I)
- なし
- 夜間支援体制加算(II)
- なし
- 認知症行動・心理症状緊急対応加算
- なし
- 退居時情報提供加算
- なし
- 退居時相談援助加算
- なし
- 認知症専門ケア加算(I)
- なし
- 認知症専門ケア加算(II)
- なし
- 認知症チームケア推進加算(I)
- なし
- 認知症チームケア推進加算(II)
- なし
- 生活機能向上連携加算(I)
- なし
- 生活機能向上連携加算(II)
- なし
- 栄養管理体制加算
- なし
- 口腔衛生管理体制加算
- あり
- 口腔・栄養スクリーニング加算
- なし
- 科学的介護推進体制加算
- なし
- 高齢者施設等感染対策向上加算(I)
- なし
- 高齢者施設等感染対策向上加算(II)
- なし
- 生産性向上推進体制加算(I)
- なし
- 生産性向上推進体制加算(II)
- なし
- サービス提供体制強化加算(I)
- なし
- サービス提供体制強化加算(II)
- なし
- サービス提供体制強化加算(III)
- あり
- 敷金
- 100,000円
- 保証金の有無 (前払金)
- 0円
- (償却の有無)
- なし
- 食材料費 / (朝食)
- 0円
- (昼食)
- 0円
- (夕食)
- 0円
- (おやつ)
- 0円
- (又は1日)
- 1,100円
- 1理美容代
- 0円
- 算定方法
- 希望者は訪問美容師の方に1572円で散髪をしていただきます。預かり金(おこずかい)から支払います。
- 算定方法
- 必要な分を業者に注文しています。毎月利用料金と合算して口座引き落としをします。
- 3その他 / ( / )
- 8,000円
- 4その他 / ( / )
- 13,000円
- 算定方法
- 1月から3月は月額16000円です。
- 5その他 / ( / )
- 1,000円
その他
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 0人
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- ベランダ エレベーター 物干し場 下駄箱 洗面台
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 居間・食堂・トイレ・風呂・居室全てバリアフリー
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- スプリンクラー設置 消火器
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- 認知症によって自立した生活が困難になった方々に対して家庭的な環境のもとで、安心と尊厳のある生活を守りその人がその人らしく最期まで暮らせるよう支援する。
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点
営業時間
- 平日
- —
- 土曜日
- —
- 日曜日
- —
- 祝日
- —
- 通い
- —
- 宿泊
- —
- 定休日
- なし
- 留意事項
- ―
施設の特徴
施設名：グループホームあだちII
運営：グループホームあだちII 医療法人社団総文会
所在：岐阜県岐阜市北一色４－５－７
■アクセス
国松バス停より西へ徒歩5分
電話番号：058-249-5003
認知症になり要支援・要介護状態になっても、人間として尊厳をもって最期まで生活していくことを目的に、次の各号に定める共同生活を営む為の様々なサービスを提供する。1、要支援・要介護状態であっても生きがいのある生活実感が持てるよう、利用者がその有する能力に応じ、自立した日常生活を営む為の必要な援助を行う。2、要支援・要介護状態であっても、個人の残存能力を大切に維持し、高めていくための介護予防認知症対応型共同生活介護計画書及び認知症対応型共同生活介護計画書（以下介護計画という）を作成する。3、利用者の権利と人権を守る。4、利用者の健康を維持し増進するように機能訓練・定期健診を行う。5、利用者の家族と連絡を密にして、利用者本人及び家族の意向に沿った介護を行う。6、地域との結びつきを重視し、地域活動にも積極的に参加する。7、公共サービスの活用を図り、保健・医療・福祉施設との連携に努める。 認知症によって自立した生活が困難になった方々に対して家庭的な環境のもとで、安心と尊厳のある生活を守りその人がその人らしく最期まで暮らせるよう支援する。