まめお薬局 | 介護施設のスタッフ・利用者口コミ かいごちゃんねる

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福祉用具販売

まめお薬局

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事業開始日
2025/10/01
総従業員数
6名
定員
情報なし

施設情報

施設名
まめお薬局
所在地
〒437-1212
静岡県磐田市南田74-4
連絡先
0538-55-0225
FAX 0538-55-0338
ホームページ
公式サイトを見る
事業開始日
2025/10/01
総従業員数
6名
経験5年以上

サービス情報

サービスの種類
福祉用具販売
予防介護サービス
対応エリア
浜松市、磐田市、袋井市、掛川市、菊川市、御前崎市、島田市、牧之原市、周智郡森町
定員
平均的な入所日数
宿泊費
入居費
家賃

公的情報

厚生労働省データ
運営法人
株式会社まめお薬局
介護保険事業所番号
2246910091

併設・提供サービス

  • 特定福祉用具販売
公的情報の詳細
法人番号
5080401016814

特定福祉用具販売

利用可能曜日
平日・土曜日

厚生労働省の詳細データ

医療・設備
浴室内すのこ
10,000円
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
特定施設入居者生活介護
なし
地域密着型特定施設 入居者生活介護
なし
地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
なし
介護予防特定施設 入居者生活介護
なし
福祉用具専門相談員1人当たりの1か月の利用者数
0人
利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
なし
職員・体制の補足
訪問看護
なし
定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
なし
看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
なし
介護予防訪問看護
なし
福祉用具専門相談員
2人
事務員
2人
その他の従業者
2人
1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
40時間
介護福祉士
0人
義肢装具士
0人
保健師
0人
看護師
0人
准看護師
0人
理学療法士
0人
作業療法士
0人
社会福祉士
0人
実務者研修
0人
介護職員初任者研修
0人
福祉用具専門相談員指定講習の課程を修了
0人
管理者の他の職務との兼務の有無
あり
管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
あり
(資格等の名称)
福祉用具専門相談員・薬剤師(居宅療養管理指導・介護予防居宅療養管理指導)
区分 / 福祉用具専門相談員
福祉用具専門相談員
前年度の採用者数
0人
前年度の退職者数
0人
1年未満の者の人数
0人
1年~3年未満の者の人数
0人
3年~5年未満の者の人数
0人
5年~10年未満の者の人数
0人
10年以上の者の人数
0人
従業者の健康診断の実施状況
あり
認知症介護指導者養成研修修了者の人数
0人
認知症介護実践リーダー研修修了者の人数
0人
認知症介護実践者研修修了者の人数
0人
それ以外の認知症対応力の向上に関する研修を修了した者の人数(認知症介護基礎研修を除く)
1人
医療・健康管理
介護医療院
なし
料金・費用の補足
特定福祉用具販売の種目 / 最低の額 / 最高の額 / 種類の数
種類の数
自動排泄処理装置の交換可能部品
2,500円
排泄予測支援機器
15,000円
入浴用いす
10,000円
浴槽用手すり
4,000円
浴槽内いす
4,000円
入浴台
6,000円
浴槽内すのこ
10,000円
入浴用介助ベルト
1,400円
簡易浴槽
10,000円
移動用リフトのつり具の部分
10,000円
スロープ
27,000円
運営・サービス
事業所の営業時間 / 平日
9時00分~18時00分
定休日
日曜日、国民の祝日、年末年始
その他
自動排泄処理装置の交換可能部品
なし
排泄予測支援機器
なし
簡易浴槽
なし
移動用リフトのつり具の部分
なし
スロープ
なし
4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
調剤薬局として使用している薬について在宅訪問を行うという特性を生かしながら、福祉用具に関する業務を行う。

厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点

営業時間

平日
9:00〜18:00
土曜日
9:00〜17:00
日曜日
0:00〜0:00
祝日
0:00〜0:00
通い
宿泊
定休日
日曜日、国民の祝日、年末年始
留意事項

施設の特徴

施設名:まめお薬局(まめおやっきょく) 運営:株式会社まめお薬局 所在:静岡県磐田市南田74-4 対応エリア:浜松市、磐田市、袋井市、掛川市、菊川市、御前崎市、島田市、牧之原市、周智郡森町 ■アクセス 遠鉄バス南田東停留所から徒歩1分 電話番号:0538-55-0225 1.事業所の従業者は、要介護者及び要支援者の心身の特性を踏まえて、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、福祉用具に関する専門的知識を有する者が、利用者の心身の状況、希望及びその置かれている環境を踏まえた適切な特定福祉用具の選定、使用方法の指導等を行うものとする。 2.事業の実施に当たっては、関係市町村、地域包括支援センター、居宅介護支援事業者、介護予防支援事業者、地域の保健医療・福祉サービスを提供する者との綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。 調剤薬局として使用している薬について在宅訪問を行うという特性を生かしながら、福祉用具に関する業務を行う。
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