がんもく屋 | 介護施設のスタッフ・利用者口コミ かいごちゃんねる

かいごちゃんねる

福祉用具販売

がんもく屋

★★★★★ 0 (口コミ 0件)
施設情報の更新を依頼
事業開始日
2014/06/01
総従業員数
12名
定員
情報なし

施設情報

施設名
がんもく屋
所在地
〒477-0037
愛知県東海市高横須賀町三丁目16番地
連絡先
0562-85-3812
FAX 0562-85-3813
ホームページ
公式サイトを見る
事業開始日
2014/06/01
総従業員数
12名
経験5年以上
66.7%

サービス情報

サービスの種類
福祉用具販売
予防介護サービス
対応エリア
愛知県全域(離島を除く)
定員
平均的な入所日数
宿泊費
入居費
家賃

公的情報

厚生労働省データ
運営法人
株式会社がんもく屋
介護保険事業所番号
2374101141

併設・提供サービス

  • 特定福祉用具販売
公的情報の詳細
法人番号
1180001096069

厚生労働省の詳細データ

職員体制
職員総数
4人
医療・設備
浴室内すのこ
22
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
特定施設入居者生活介護
なし
地域密着型特定施設 入居者生活介護
なし
地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
なし
介護予防特定施設 入居者生活介護
なし
福祉用具専門相談員1人当たりの1か月の利用者数
50人
利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
なし
職員・体制の補足
訪問看護
なし
定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
なし
看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
なし
介護予防訪問看護
なし
福祉用具専門相談員
2人
事務員
1人
その他の従業者
0人
1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
40時間
介護福祉士
0人
義肢装具士
0人
保健師
0人
看護師
0人
准看護師
0人
理学療法士
0人
作業療法士
0人
社会福祉士
0人
実務者研修
0人
介護職員初任者研修
0人
福祉用具専門相談員指定講習の課程を修了
0人
管理者の他の職務との兼務の有無
あり
管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
あり
(資格等の名称)
福祉用具専門相談員
区分 / 福祉用具専門相談員
福祉用具専門相談員
前年度の採用者数
0人
前年度の退職者数
0人
1年未満の者の人数
0人
1年~3年未満の者の人数
0人
3年~5年未満の者の人数
0人
5年~10年未満の者の人数
0人
10年以上の者の人数
0人
従業者の健康診断の実施状況
あり
それ以外の認知症対応力の向上に関する研修を修了した者の人数(認知症介護基礎研修を除く)
3人
医療・健康管理
介護医療院
なし
介護療養型医療施設
なし
料金・費用の補足
特定福祉用具販売の種目 / 最低の額 / 最高の額 / 種類の数
種類の数
自動排泄処理装置の交換可能部品
4
入浴用いす
119
浴槽用手すり
18
浴槽内いす
65
入浴台
22
浴槽内すのこ
0
入浴用介助ベルト
14
簡易浴槽
8
移動用リフトのつり具の部分
17
運営・サービス
事業所の営業時間 / 平日
10時00分~17時00分
定休日
土曜日・日曜日・国民の休日、お盆(8月13日から8月15日)、年末年始(12月30日から1月3日)
定休日
土曜日・日曜日・国民の休日、年末年始(12月30日から1月3日)、お盆(8月13日から8月15日)
その他
自動排泄処理装置の交換可能部品
なし
簡易浴槽
なし
移動用リフトのつり具の部分
なし
4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
事業所に併設しております店舗にて実際に福祉用具を手に取ってご覧いただくことが可能です。

厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点

営業時間

平日
10:00〜17:00
土曜日
日曜日
祝日
通い
宿泊
定休日
土曜日・日曜日・国民の休日、お盆(8月13日から8月15日)、年末年始(12月30日から1月3日)
留意事項

施設の特徴

施設名:がんもく屋(がんもくや) 運営:株式会社がんもく屋 所在:愛知県東海市高横須賀町三丁目16番地 対応エリア:愛知県全域(離島を除く) ■アクセス 名鉄太田川駅より徒歩10分、名鉄高横須賀駅より徒歩8分。 電話番号:0562-85-3812 1 特定福祉用具販売において、事業所の専門相談員は、要介護状態となった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の心身の状況、希望及びその置かれている環境を踏まえた適切な特定福祉用具の選定の援助、取付け、調整等を行い、特定福祉用具を販売することにより、利用者の日常生活上の便宜を図り、その機能訓練に資するとともに、利用者を介護する者の負担の軽減を図ることを目的とする。 2 特定介護予防福祉用具販売において、事業所の専門相談員は、要支援状態となった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の心身の状況、希望及びその置かれている環境を踏まえた適切な特定介護予防福祉用具の選定の援助、取付け、調整等を行い、特定介護予防福祉用具を販売することにより、利用者の心身機能の維持回復を図り、もって利用者の生活機能の維持又は向上を目指すことを目的とする。 3 本事業実施に当たっては、市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携に努める。 事業所に併設しております店舗にて実際に福祉用具を手に取ってご覧いただくことが可能です。
8