あんず介護サービス | 介護施設のスタッフ・利用者口コミ かいごちゃんねる

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福祉用具貸与

あんず介護サービス

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事業開始日
2010/07/01
総従業員数
37名
定員
情報なし

施設情報

施設名
あんず介護サービス
所在地
〒558-0023
大阪府大阪市住吉区山之内3丁目2-17山野マンション303号
連絡先
06-6696-5075
FAX 06-6696-5076
ホームページ
公式サイトを見る
事業開始日
2010/07/01
総従業員数
37名
経験5年以上
80%

サービス情報

サービスの種類
福祉用具貸与
予防介護サービス
対応エリア
大阪府下
定員
平均的な入所日数
宿泊費
入居費
家賃

公的情報

厚生労働省データ
運営法人
株式会社あんず介護サービス
介護保険事業所番号
2772002891

併設・提供サービス

  • 福祉用具貸与
公的情報の詳細
法人番号
6120001144308

厚生労働省の詳細データ

利用者の状況
利用者数
12人
要支援1
0人
要支援2
0人
要介護1
1人
要介護2
1人
要介護3
1人
要介護4
4人
要介護5
5人
職員体制
介護福祉士
1人
職員総数
5人
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
特定施設入居者生活介護
なし
地域密着型特定施設 入居者生活介護
なし
地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
なし
介護予防特定施設 入居者生活介護
なし
福祉用具専門相談員1人当たりの1か月の利用者数
2人
利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
なし
利用者の都合により介護サービスを提供できなかった場合に係る費用(キャンセル料)の徴収状況
なし
職員・体制の補足
訪問看護
なし
定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
なし
看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
なし
介護予防訪問看護
なし
福祉用具専門相談員
2人
事務員
0人
その他の従業者
0人
1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
40時間
介護福祉士
1人
義肢装具士
0人
保健師
0人
看護師
0人
准看護師
0人
理学療法士
0人
作業療法士
0人
社会福祉士
0人
実務者研修
1人
介護職員初任者研修
0人
福祉用具専門相談員指定講習の課程を修了
2人
管理者の他の職務との兼務の有無
なし
管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
なし
区分 / 福祉用具専門相談員
福祉用具専門相談員
前年度の採用者数
0人
前年度の退職者数
1人
1年未満の者の人数
0人
1年~3年未満の者の人数
0人
3年~5年未満の者の人数
1人
5年~10年未満の者の人数
1人
10年以上の者の人数
2人
従業者の健康診断の実施状況
あり
3.事業所において介護サービス(予防を含む)に従事する従業者に関する事項
福祉用具関連の研修等に参加をしその内容を他の従業者に伝達しています。
認知症介護指導者養成研修修了者の人数
0人
認知症介護実践リーダー研修修了者の人数
0人
認知症介護実践者研修修了者の人数
0人
それ以外の認知症対応力の向上に関する研修を修了した者の人数(認知症介護基礎研修を除く)
0人
医療・健康管理
介護医療院
なし
料金・費用の補足
福祉用具貸与の種目 / 最低の額 / 最高の額 / 種類の数
種類の数
特殊寝台
12
床ずれ防止用具
15
体位変換器
5
手すり
21
スロープ
4
認知症老人徘徊感知機器
3
移動用リフト
7
自動排泄処理装置
0
運営・サービス
事業所の営業時間 / 平日
09時00分~18時00分
定休日
土日祝、お盆(8/13~8/16)、年末年始(12/30~01/04)
その他
特殊寝台
なし
床ずれ防止用具
あり
体位変換器
あり
手すり
あり
スロープ
あり
認知症老人徘徊感知機器
なし
移動用リフト
なし
自動排泄処理装置
なし
4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
ご利用者の意思および人格を尊重し、常にご利用者の立場に立ったサービスの提供に努めるものとする。

厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点

営業時間

平日
09:00〜18:00
土曜日
日曜日
祝日
通い
宿泊
定休日
土日祝、お盆(8/13~8/16)、年末年始(12/30~01/04)
留意事項

施設の特徴

施設名:あんず介護サービス(あんずかいごさーびす) 運営:株式会社あんず介護サービス 所在:大阪府大阪市住吉区山之内3丁目2-17 対応エリア:大阪府下 ■アクセス 自転車。 電話番号:06-6696-5075 1.この事業所が実施する事業は、ご利用者が要介護状態になった場合においても、可能な限りその居宅においてその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう利用者の心身の状況・希望およびそのおかれている環境を踏まえた適切な福祉用具の選定の援助・取付・調整などを行い、福祉用具を貸与することによりご利用者の日常生活の便宜を図り、ご利用者を介護する者の負担の軽減を図る。 2.ご利用者の意思および人格を尊重し、常にご利用者の立場にたったサービスの提供に努めるものとする。 3.事業にあたっては、ご利用者の所在する市町村、居宅介護支援事業所、在宅介護支援センター、地域包括支援センター、他の居宅サービス事業所、保健医療サービスおよび福祉サービスを提供する者との連携に努める。 4.前3のほか、「指定居宅サービスなどの事業の人員、設備および運営に関する基準」(平成11年厚生省令第37号)、「指定介護予防サービスの事業の人員、設備及び運営並びに指定介護予防サービス等に係る介護予防のための効果的な支援の方法に関する基準」(平成18年厚生労働省令第35号)に定める内容を遵守し、事業を実施するものとする。 ご利用者の意思および人格を尊重し、常にご利用者の立場に立ったサービスの提供に努めるものとする。
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