施設情報
- 施設名
- くるくるマーケット
- 所在地
- 〒573-1144
大阪府枚方市牧野本町１丁目１０番３６号１Ｆ - 連絡先
- 072-866-2940
FAX 072-866-2942 - ホームページ
- 公式サイトを見る
- 事業開始日
- 2025/07/01
- 総従業員数
- 4名
- 経験5年以上
- —
サービス情報
- サービスの種類
- 福祉用具貸与
- 予防介護サービス
- 有
- 対応エリア
- 枚方市
- 定員
- —
- 平均的な入所日数
- —
- 宿泊費
- —
- 入居費
- —
- 家賃
- —
公的情報
厚生労働省データ- 運営法人
- 株式会社C.I.P.
- 介護保険事業所番号
- 2772410656
併設・提供サービス
- 福祉用具貸与
公的情報の詳細
- 法人番号
- 4130001065496
厚生労働省の詳細データ
職員体制
- 介護福祉士
- 2人
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
- 特定施設入居者生活介護
- なし
- 地域密着型特定施設 入居者生活介護
- なし
- 地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
- なし
- 介護予防特定施設 入居者生活介護
- なし
- 福祉用具専門相談員1人当たりの1か月の利用者数
- 0人
- 利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
- なし
- 利用者の都合により介護サービスを提供できなかった場合に係る費用(キャンセル料)の徴収状況
- あり
職員・体制の補足
- 訪問看護
- なし
- 定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
- なし
- 看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
- なし
- 介護予防訪問看護
- なし
- 福祉用具専門相談員
- 2人
- 事務員
- 0人
- その他の従業者
- 0人
- 1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
- 40時間
- 介護福祉士
- 2人
- 義肢装具士
- 0人
- 保健師
- 0人
- 看護師
- 0人
- 准看護師
- 0人
- 理学療法士
- 0人
- 作業療法士
- 0人
- 社会福祉士
- 0人
- 実務者研修
- 0人
- 介護職員初任者研修
- 0人
- 福祉用具専門相談員指定講習の課程を修了
- 0人
- 管理者の他の職務との兼務の有無
- あり
- 管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
- あり
- (資格等の名称)
- 介護福祉士
- 区分 / 福祉用具専門相談員
- 福祉用具専門相談員
- 前年度の採用者数
- 2人
- 前年度の退職者数
- 0人
- 1年未満の者の人数
- 2人
- 1年~3年未満の者の人数
- 0人
- 3年~5年未満の者の人数
- 0人
- 5年~10年未満の者の人数
- 0人
- 10年以上の者の人数
- 0人
- 従業者の健康診断の実施状況
- あり
医療・健康管理
- 介護医療院
- なし
料金・費用の補足
- 福祉用具貸与の種目 / 最低の額 / 最高の額 / 種類の数
- 種類の数
- 特殊寝台
- 3,000円
- 床ずれ防止用具
- 2,000円
- 体位変換器
- 1,000円
- 手すり
- 1,500円
- スロープ
- 700円
- 認知症老人徘徊感知機器
- 2,500円
- 移動用リフト
- 3,000円
- 自動排泄処理装置
- 0円
運営・サービス
- 事業所の営業時間 / 平日
- 9時00分~17時00分
その他
- 特殊寝台
- なし
- 床ずれ防止用具
- なし
- 体位変換器
- なし
- 手すり
- なし
- スロープ
- なし
- 認知症老人徘徊感知機器
- なし
- 移動用リフト
- なし
- 自動排泄処理装置
- なし
- 4.介護サービス(予防を含む)の内容に関する事項
- サービスが必要な場合は、主治医やご本人及びご家族と専門知識・経験を有する外部サービス事業者を交えて、適切なサービスが行われるように配慮いたします。
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点
営業時間
- 平日
- 9:00〜17:00
- 土曜日
- —
- 日曜日
- —
- 祝日
- —
- 通い
- —
- 宿泊
- —
- 定休日
- ―
- 留意事項
- ―
施設の特徴
施設名：くるくるマーケット（くるくるまーけっと）
運営：株式会社Ｃ．Ｉ．Ｐ．
所在：大阪府枚方市牧野本町１丁目１０番３６号１Ｆ
対応エリア：枚方市
■アクセス
京阪電車 牧野駅より徒歩６分
電話番号：072-866-2940
高齢者が安全で快適に、且つ自由な生活環境を維持できるように配慮した運営を行う。生活に当たっては、個人の尊厳が確保できるように、また、サポートが必要になった場合は、福祉用具のサービスを受けられる体制を支援する。 サービスが必要な場合は、主治医やご本人及びご家族と専門知識・経験を有する外部サービス事業者を交えて、適切なサービスが行われるように配慮いたします。