小山株式会社 | 介護施設のスタッフ・利用者口コミ かいごちゃんねる

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福祉用具販売

小山株式会社

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事業開始日
2006/04/01
総従業員数
40名
定員
情報なし

施設情報

施設名
小山株式会社
所在地
〒630-8131
奈良市大森町47番地の3
連絡先
0742-93-5822
FAX 0742-20-5632
ホームページ
公式サイトを見る
事業開始日
2006/04/01
総従業員数
40名
経験5年以上
61.1%

サービス情報

サービスの種類
福祉用具販売
予防介護サービス
対応エリア
奈良市、大和郡山市、生駒市、東大阪市、八尾市他
定員
平均的な入所日数
宿泊費
入居費
家賃

公的情報

厚生労働省データ
運営法人
小山株式会社
介護保険事業所番号
2970100380

併設・提供サービス

  • 特定福祉用具販売
公的情報の詳細
法人番号
1150001000818

特定福祉用具販売

利用可能曜日
平日・土曜日

厚生労働省の詳細データ

利用者の状況
利用者数
7人
要支援1
0人
要支援2
1人
要介護1
4人
要介護2
1人
要介護3
1人
要介護4
0人
要介護5
0人
職員体制
介護福祉士
1人
職員総数
23人
医療・設備
浴室内すのこ
5
その他の公表情報を見る
利用者に関する情報
特定施設入居者生活介護
なし
地域密着型特定施設 入居者生活介護
なし
地域密着型介護老人 福祉施設入所者生活介護
なし
介護予防特定施設 入居者生活介護
なし
福祉用具専門相談員1人当たりの1か月の利用者数
110人
利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況 (記入日前1年間の状況)
なし
職員・体制の補足
訪問看護
なし
定期巡回・随時対応型 訪問介護看護
なし
看護小規模多機能型居宅介護 (複合型サービス)
なし
介護予防訪問看護
なし
福祉用具専門相談員
17人
事務員
5人
その他の従業者
0人
1週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数
39時間
介護福祉士
0人
義肢装具士
0人
保健師
0人
看護師
0人
准看護師
0人
理学療法士
0人
作業療法士
0人
社会福祉士
0人
実務者研修
0人
介護職員初任者研修
0人
福祉用具専門相談員指定講習の課程を修了
0人
管理者の他の職務との兼務の有無
なし
管理者が有している当該報告に係る介護サービスに係る資格等
なし
区分 / 福祉用具専門相談員
福祉用具専門相談員
前年度の採用者数
0人
前年度の退職者数
0人
1年未満の者の人数
0人
1年~3年未満の者の人数
0人
3年~5年未満の者の人数
0人
5年~10年未満の者の人数
0人
10年以上の者の人数
1人
従業者の健康診断の実施状況
あり
3.事業所において介護サービス(予防を含む)に従事する従業者に関する事項
従業員研修を年2回以上実施し、制度や商材の理解に努めております。
医療・健康管理
介護医療院
なし
料金・費用の補足
特定福祉用具販売の種目 / 最低の額 / 最高の額 / 種類の数
種類の数
自動排泄処理装置の交換可能部品
0
排泄予測支援機器
0
入浴用いす
87
浴槽用手すり
25
浴槽内いす
68
入浴台
24
浴槽内すのこ
1
入浴用介助ベルト
3
簡易浴槽
1
移動用リフトのつり具の部分
15
スロープ
50
運営・サービス
事業所の営業時間 / 平日
9時00分~17時30分
定休日
日、祝日、盆休み、年末年始
その他
自動排泄処理装置の交換可能部品
なし
排泄予測支援機器
なし
簡易浴槽
なし
移動用リフトのつり具の部分
なし
スロープ
あり

厚生労働省「介護サービス情報公表システム」公開データをもとに掲載
2026年6月末時点

営業時間

平日
9:00〜17:30
土曜日
9:00〜17:30
日曜日
0:〜0:
祝日
0:〜0:
通い
宿泊
定休日
日、祝日、盆休み、年末年始
留意事項

施設の特徴

施設名:小山株式会社(こやまかぶしきがいしゃ) 運営:小山株式会社 所在:奈良市大森町47番地の3 対応エリア:奈良市、大和郡山市、生駒市、東大阪市、八尾市他 ■アクセス バス JR奈良駅より市内循環内回り5分、大森町バス停下車徒歩1分。 徒歩 JR奈良駅を南へ。大森町の交差点を東方向に約10分。 電話番号:0742-93-5822 事業の実施にあたっては、 1、利用者の意志及び人格を尊重して、常に利用者の立場に立ったサービスの提供に努める。 2、事業者の専門相談員は、利用者がその有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことが出来るよう、利用者の心身の状況   ・希望及びその置かれている環境を踏まえた適切な福祉用具の選定の援助・取付け・調整等を行い、福祉用具を販売すること   により利用者の日常生活の便宜を図り、その機能訓練に資すると共に利用者を介護するものの負担の軽減を図る。 3、地域との結び付を重視し、市町村・他の居宅サービス事業所・その他保険医療サービス及び福祉サービスを提供する者との   連携に努める。 従業員研修を年2回以上実施し、制度や商材の理解に努めております。
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